年末にホノルルの台湾鍋料理店で、ひさしぶりにＢＹＯＢを堪能した。ＢＹＯＢとは、「Bring Your Own Bottles」の略で、リカー・ライセンスを持たないレストランに、自分の飲む酒を持ち込むことである。もちろん、許可証を持った店にワインを持ち込むこともできるが、その場合二〇�砲�ら一〇〇ドルの「コーケージフィー（栓抜き料）」を取られる。ここでいうＢＹＯＢとは、酒をいくら持ち込んでも一切チャージされない店のことだ。
ただ、レストランが、ＢＹＯＢを店の外で宣伝するのは違法となっているため、それを知らなかった客は、近くの酒店やコンビニにビールやワインを買いに出かける。面白いのは、酒をサーブしていない店の目と鼻の先に、必ず何店か酒店が営業しているということだ。クレジットカードでの支払いを受け付けていないレストランのなかに、ＡＴＭ機が設置されているのと同じ理由である。
ＢＹＯＢが嬉しいのは、店がただでグラスや氷や栓抜きを用意してくれるからだけではない。誕生日や結婚記念日など、特別なオケージョンに、相手のお気に入りのワインやスカッチの銘柄を持参して、心ゆくまでもてなすことができるのは大きな魅力だ。相手や自分が大酒飲みであればなおのこと、勘定を気にせず飲めるのはありがたい。
オンサイト（バー、レストラン内での飲酒）の酒類販売許可証は、目玉が飛び出るほど高いとよく耳にする。時々利用する中華料理店では、申請費用が馬鹿馬鹿しいからと、三〇年間酒を出さずに営業し続けている。とはいえ、レストラン売上高の二、三○％を占める酒がなければ、明日から路頭に迷うという店も少なくない。酒の収益が全体の半分以上を占めていれば、それも無理はない。
しかし、リカー・ライセンスを申請しようと思えば、「二〇〇フィートのルール」（学校、教会・モスクから六〇ｍ離れていなければならない）とか、「五〇〇フィートのルール」（百五〇ｍ圏内に二店以上の酒店が営業していてはならない）とかややこしい条件が多い上、専門の弁護士を雇う必要も出てくるかもしれない。それに三年に一度のライセンス書換え費用も考慮に入れなければならない。経営者にはにとっては大きな決断だ。
いまお隣のニュージャージー州では、ビールとワインの販売許可を、より手頃な価格で売り出すべきかどうかでもめている。猛反対しているのは、州のレストラン協会だ。彼らの言い分は、安く許可証を売った場合、高額なライセンスを借金して取った既得者が、多大な損害を被るというもの。酒類販売に関する法律は州によって異なるが、隣州ではライセンスの売買が可能で、専門のブローカーや弁護士もいる。売価は、景気後退前は四、五〇〇〇万円から、時には一億円以上で売れた時代もあったらしい。最近ではなかなか売れなくなったため、少しずつ値引きをする地方自治体が増えているとか。それにしても法外な金額である。同州には、ライセンスを持ったレストランが六〇〇〇以上あるそうだが、安いライセンスが市場に溢れれば、値崩れが起きるのは自明だ。数年前に気の遠くなるような金額を払わされた既得者にしてみれば、まさにふんだりけったりである。
いままで同州のＢＹＯＢ店に少なからずお世話になった者としては、安い許可証が出ると助かる経営者も多いだろうなと思う気持ちと、そうなれば酒代がかさむなあという気持ちがせめぎあい、複雑な心境である。
（たんのあけみ・ＮＹ在住）
